桜梅桃李

知人のお年寄りが悪徳商法に引っ掛かられて、現在対策を講じています。
高額の商品を買わされたということなのですが、「買わない」とはっきり言わなかったことが一番の問題なのです。
ご本人は、クーリング・オフすればいいや、という気持ちでしたが、敵もさるもの、それに当たらない微妙な方法を取っているのですね。

クーリング・オフの名称の由来は、「頭を冷やさせる」「冷静になって見る」という意味で、訪問販売やキャッチセールなど、こちらの心づもりが出来ていない不意打ちの状態で商品を買わされた場合に適用されるのです。
そういうときはテンパってますから、冷静な判断が出来ません。ですから後で考えて、「やはりこれは必要ない。お金を返して欲しい。」と思えばクーリング・オフが適用されるというわけです。
しかし、この知人の方は、断っても何度も家に電話で連絡され、精神的にまいっているときに店舗に連れて行かれました。
契約の場所が店舗ということで、クーリング・オフは通用しません。店舗に出向くということは、不意打ちではないからです。
また断るときに、「買わない」ではなく、「買えない」と言ったことにも問題があります。買えないということは、資金さえあれば買う意思はあると取られるからです。（という風に相手はわざと曲解するのです。買わせることが目的ですから。）
実際、知人の方も「お金が無いから買えない」と断りますと、クレジットカードを作ることを勧められました。幸い年齢的に条件に合わなかったので、カードを作らずに済んだそうです。
「はっきりと意思表示するのは、はしたない」という観念が日本人には根付いていますが、こういう場合にはマイナスになります。曖昧な態度は悪徳商法の標的になりますので、「要らない」「買わない」「迷惑」ということをはっきりと言い、場合によっては「警察に通報します」程度を言っても良いと思います。

結局、知人の方は手付金を払わされ、店舗から解放されたのは4時間後だったそうです。
十数万する商品の契約をしてしまい、現在どうするかと対策を練っています。
クーリング・オフ制度が出来た当初は、これでかなり消費者が救われたようですが、相手ももう制度の穴を突いた方法でやってきます。
対抗手段に必要なのは、何と言っても明確な意思表示です。
管理人も職業柄、毎日のようにセールスの電話が来ますが、はっきりと要りませんと言います。
断ることが苦手という人もいますが、一度悪徳商法に引っかかると、個人データがその世界で流通します。何度も引っ掛かるという人は、それはカモにされているのです。
自分では自信無いという人は、家族などに相談して、はっきりと断ってもらうようにしたほうが良いと思います。